野村不動産投資顧問野村不動産投資顧問

運用力の源泉

SCROLL

不動産と向き合い続けた経験が、価値を生み出す源泉となる。

不動産に特化し、見つめ続けてきた経験と実績。
野村不動産グループとして、これまで培ってきた確かな実力のすべては、投資価値向上と顧客の利益のためにある。
その言葉に責任を持つことこそが、私たちの信念です。

Our History

野村不動産グループは、業界のフロントランナーとして1990年代後半から、不動産を投資対象とした資産運用事業を本格展開してきました。
2003年1月、当社の前身である野村不動産投信株式会社設立とともに、REIT事業へ進出。
不動産セクター、運用スキーム、運用対象資産等における事業領域を着実に拡大しながら、
長年の運用経験により培ってきたノウハウを発揮することで、投資家の皆様の期待と信頼に応えています。

Late 1990s

1996
運用会社

不動産特定共同事業法を活用した宅地開発事業開始

1997
運用会社

海外投資家とのオフィスビル共同投資開始

2001

2002
私募ファンド

プライム・アーバン・レジデンシャル・ファンドの組成

2002
私募ファンド
業界初

日本・不動産オポチュニティ・ファンドの組成

2003

2003
J-REIT

「野村不動産オフィスファンド投資法人
(オフィスビル特化型)」の上場

2004
私募ファンド

オフィスビルファンド等の組成

2006

2006
有価証券投資

欧州ファンド・オブ・ファンズの組成

2006
有価証券投資

CMBSファンドの組成

2006
私募ファンド

物流施設ファンド、都心型商業施設ファンド等の組成

2006
私募ファンド
業界初

機関投資家向け投資一任業務への進出

2007
J-REIT
業界初

複数REITの運用を開始
「野村不動産レジデンシャル投資法人
(居住用施設特化型)」の上場

2007
私募ファンド

バリューアッド・ファンドの組成

2007
私募ファンド

郊外型商業施設ファンドの組成

2009
私募ファンド
業界初

国内不動産デットファンドの組成

2010
私募REIT
業界初

「野村不動産プライベート投資法人(総合型)」の組成

2011
私募ファンド

米国・欧州ファンド・オブ・ファンズの組成

2013
J-REIT

「野村不動産マスターファンド投資法人
(物流施設・商業施設複合型)」の上場

2015

2015
J-REIT
業界初

3上場REIT合併
「野村不動産マスターファンド投資法人(総合型)」の
上場

2015
有価証券投資
業界初

J-REIT投信の運用助言を開始

2015
私募ファンド

ヘルスケアファンドの組成

2015
運用会社

サステナビリティ方針策定

2015
運用会社

賃貸バリューチェーン契約締結

2016

2016
J-REIT

「野村不動産マスターファンド投資法人」と
「トップリート投資法人」の合併

2016
私募ファンド

海外私募ファンドの私募取扱契約締結

2016
有価証券投資

グローバルコアファンド・オブ・ファンズの組成

2017
運用会社

「責任投資原則(PRI)」・
「国連環境計画・金融イニシアティブ(UNEP FI)」署名

2018
J-REIT

「野村不動産マスターファンド投資法人」
GRESBリアルエステイト評価
上場・総合型「Global Sector Leader」

2018
運用会社

「気候変動イニシアティブ(JCI)」参加

2018
私募REIT

「野村不動産プライベート投資法人」
GRESBリアルエステイト評価
非上場・総合型「Asia Sector Leader」

2019
J-REIT

「野村不動産マスターファンド投資法人」
資産規模1兆円超

2019
J-REIT

「野村不動産マスターファンド投資法人」
「MSCIジャパン ESGセレクト・リーダーズ指数」
組入れ

2019
運用会社

「持続可能な社会の形成に向けた金融行動原則
(21世紀金融行動原則)」署名

Our Strengths

不動産投資における私たち大きな強みは、野村不動産グループとして不動産に特化した高度な専門性にあります。
そして不動産に関わる様々な部門(用地取得・リーシング・管理等)での業務経験を活かし、
つねに新たな取組みへと挑戦してきたことも、国内最大級の運用資産残高と豊富なトラックレコードなどの実績に結び着いています。

果てしない挑戦と探求が、
不動産投資の「あした」をつくる。

これまでも、これからも。
私たち野村不動産投資顧問にしかない「強み」を最大限に活かし、顧客の信頼に値する価値の創造を追求しながら、
業界のリーディングカンパニーとして、社会の変化、不動産の変化を見つめ、
不動産投資の「あした」を生み出していきます。